碑文谷創（2008.3）
内容
■シェア的には葬祭仏教は健在
葬式で仏教式を選択するケースが95％と聞くと、「葬祭仏教健在なり」という声が聞こえてきそうである。
また、95年頃に葬儀の新しい潮流としてもてはやされたのに「自由葬」と「家族葬」がある。家族葬はその後市民権を得て、葬儀の個人化を象徴するまでになった。
だが無宗教葬を呼び換えた「自由葬」はまだ市民権を得るにいたっていない。しかし、その背景にある葬儀の個性化は、葬儀会場にメモリアルボードを設置する、出棺時に故人の好きだった音楽を流すなど、で採り入れられ、そうしたものはもはや珍しくなくなっている。
２０００年頃から伸びだしたのは家族葬を通り越して「葬式をしない」、いわゆる「直葬」である。生活困窮世帯でなくとも直葬が選択されることが少なくない。といっても全国平均すれば10％程度であろうが。
その直葬の場合でも、出棺の際か火葬炉前かでは読経を希望する人が少なくない。
■葬儀の商品化
95年頃から開始された葬儀の変化は、個人化、個性化というキーワードで括ることができる。その中に非宗教化という言葉は今のところない。
だが、葬儀の非宗教化を憂える声は少なくない。
それは例えば宗教者側から発せられる「葬儀の商品化」である。「葬儀は宗教儀礼である」と信じる者にとっては、この商品化は宗教儀礼の価値、意味を損なうものと認識されている。
「葬儀の商品化」は「葬祭業者主導」ということであり、宗教者を脇役に追いやるものとなっている。
宗教者からは「宗教、宗派による違いも認識しないで施行する葬祭業者」に対する不満の声も聞く。
宗教者が遺族と接触するのを避ける行動を葬祭業者がとるという声を聞く。葬祭業者の会館で葬儀をし、何から何までサービスすることにより、僧侶との打ち合わせ、交渉、接待は全て葬祭業者が行うというのだ。
■宗教者への不満
宗教者側から危機感が表明されているが、葬祭業者にも不満がある。
「都合の悪いことは葬祭業者に押し付ける」というのがその一つである。例えば「お布施」の問題である。宗教者は「お布施はお気持ちで」と表面的には遺族にいい顔をし、後ろで葬祭業者の口を通して、希望する金額を伝えるというやり口である。
特に浄土真宗の場合であるが、「清め塩」を使わないように門徒である遺族に指導するのではなく、葬祭業者に注文つける。会葬者から「なぜ塩がない」というクレームに対処するのは葬祭業者である。
また「儀式だけして法話をしない僧侶がいる」という批判もある。葬式で読経だけして法話、説教をしないのは、宗教者側に遺族や会葬者側に伝えるメッセージがないということである。もっとも反対に僧侶側から通夜で法話をしようと後ろを振り返ったら遺族しかいなく、焼香後会葬者は葬祭業者の案内で別の席に移されていた、というのもある。
葬祭業者からの不満はまだ続く。故人のことも遺族のことも何も知ろうとせず、儀式さえやればいいだろう式の宗教者が少なくない、と言うのだ。「読経だけして何十万円は高いでしょう」
■宗教の商品化
この葬儀の商品化は宗教の世界まで侵食している。
その一つは宗教者が招いている。葬儀を収入手段としてのみとらえ、葬儀儀礼の意味も明らかにしないで惰性と習慣でのみ行っているケースが少なくない。こうした宗教者は時折葬儀社批判を声高に行う。「葬儀料金が高いため、布施の金額が抑えられている」と。
ここにあるのは葬儀費用を葬祭業者と宗教者が取り合いしている構図である。
もう一つは、葬祭業者による。高度経済成長に伴う都市化によって地方から都市への人口移動が行われた。この都市住民は地方の菩提寺との関係を絶ち、特にどこの寺にも属さない宗教的浮動層を形成している。首都圏ではその数が全体の４～5割を占める。
この宗教的浮動層の葬儀で宗教者を紹介するのは葬祭業者である。彼ら（の一部）は宗教者を斡旋することにより、遺族の宗教者へ支払った布施の中から手数料を取るという行為を始めた。
この手数料は葬儀社自体への収入としたところと、葬儀社の担当者自身の収入としたところと分かれた。
手数料は、最初は1割程度であったのが、それがさらに進む。それは特に大手企業、互助会が宗教者斡旋をビジネス業務に採り入れたことによる。手数料は2割、3割、4割と増加し、今や5割も珍しくなく、中には7割というケースもあるという。
葬儀で行われる儀礼は、宗教行為としての表顔と同時に、裏では立派な商品として成り立つようになった。
最初は葬儀社（あるいはその担当者）と宗教者との個人的関係で始まったが、やがて大手業者が派遣を受ける僧侶を組織化したり、既存の寺院に資金援助して単立の宗教法人にして、そこに各宗派の僧、あるいは各宗派に対応できる僧を組織化するというケースにまで発展した。今では僧侶の派遣を業とするプロダクションまで現われている。僧侶自身によるプロダクションもある。そこには寺院の子弟、二・三男たちが集まるケース、地方の寺の僧侶が出稼ぎするケースまでさまざまある。
これを私は「宗教の収奪」と名づけたが、「宗教の商品化」である。
この僧侶派遣業は宗教的浮動層を抱えた都市の特殊事情であるが、その底辺には地方の過疎化した寺院が財政的に自立できないため、やむなく都市に出稼ぎにきているケースがあることに着目する必要があるだろう。
都市の寺院は檀家の多いところは檀家の葬儀や法事をすれば足りるが、檀家の少ない寺院の僧侶は収入の不足を僧侶派遣業に入りこむことによって補っている。
地方では宗教的浮動層が少ない。住民はいずれかの寺の檀家であるケースが多い。しかし、布施の収入が少ない場合、葬儀にあたってその近辺の僧侶が出仕するという相互扶助的なものが行われたり、中には都市に出稼ぎするケースも出てくる。
葬儀や法事の布施は寺院の大きな収入源である。大きな寺院で不動産を多く所有したり、墓地経営、幼稚園経営等、多角的な経営をしているが、そうでないところでは、葬式や法事は生業となっている。
いわゆる「戒名料」「院号料」というのもそうであるが、寺院を檀家という宗教共同体が財政的に支え、その活動を支援する、という構造になっていないことが「宗教の商品化」を招く要因になっている。
■葬儀と宗教の関係
歴史的には仏教が民衆の葬祭に係わったのは室町後期頃からである。この時代は２つの特徴がある。一つは仏教の側からの民衆への接近であり、もう一つは村が成立し、生産基盤でもある地域共同体が成立した、ということである。村が檀那（サポーター）となり、各地に寺が作られていった。
私は僧と民衆が結びつき、寺が構成されるようになったのは、僧侶が民衆個々を成仏できる、あるいは浄土へ行く、として弔われる価値のある人格、いのちであると説いたことによると考えている。
江戸中期になり檀家制度が法制化されることによって、全ての人がどこかの寺に属し、葬式を檀那寺で行い、埋葬すべきことが義務となった。だが、法制だけが仏教と民衆を結びつけたのではない。寺がその地の地域共同体の中心として文化的、行政的、教育的な核となったことにも着目する必要があろう。そうした強固な結びつきがあったから、明治維新の苛烈な廃仏毀釈にも耐え、仏教は生き残ったのである。
明治以前の仏教は必ずしも純粋なものではない。仏教が土着するにつれて必然的に神仏混淆、仏教の習俗化がなされた。また習俗もまた仏教化したのであるが。
とりもなおさず寺の居場所は特に民衆の葬祭場面においてであった。だが明治以降の仏教は神仏分離し、宗派としての独自性を教義的に確立する方向へ進んだが、生活仏教である葬祭には照射されなかった。
戦後、家観念を強くしていた明治民法が改められたことにより、家制度を側面から支えていた檀家制度が弱くなった。公営霊園や民営霊園という寺墓離れ要因も増えた。
地域社会の崩壊、家の崩壊と個人化（孤立化？）が進行した。「家の宗教」として担われてきた仏教は位置づけを失い、民衆に担われていた信仰も世代間引継ぎがなされず、極端に言えば、葬儀・法事・墓という慣習の中で残り、都会には大きな宗教的浮動層が誕生し、葬儀という商品の中で、消費者として選択するものとなった。
■仏教再生への道
もちろんこうした仏教の危機、寺の地盤沈下の中で新しく宗教としての仏教を模索する真剣な僧侶がいて、彼らが既存の宗派の関係を超えて、地下の根に長く伸びるネットワークを形成しようとしている。
寺の衰退と言われながら10年前くらいより書籍その他で仏教への関心は高まっている。仏教に関心を寄せるのは高齢者だけではなく、若者たちにも広がっている。彼らは「家の宗教」だから仏教に関心をもつのではなく、個として関心をもつ。
私は葬祭仏教をやめることから仏教の復興があるのではないと考えている。むしろそれは生業としての義務ではなく、得難い環境ととらえるべきなのだと思う。
仏教が民衆化するにあたって、民衆個々のいのちを意味づけたように、死、死者に相対し、いのちの根源がなにかを指し示すことができるのではないか。
葬式や法事を「布教の機会」ととらえるのは邪道で、その場では死者、遺族に寄り添い、いのちの尊厳を指し示すことが大切だと思う。
今までのお寺の問題は葬式や法事をやっていたことにあるのではない。むしろきちんと死、死者、遺族に対峙することなく、慣習的儀礼として行ってきたところに問題があるのではないか。
私は、寺がこのままの状態であるならば、15年後には無宗教葬が増え、15％（語呂合わせだが）を超し、市民権を獲得するであろうと考えている。
しかし他方で老人虐待・遺棄が進み、葬式は単なる死体処理化する、いのちにとっては危険な状態を伴ってである。
もちろん問題は仏教だけに問われているわけではない。キリスト教にしても、その他の宗教にしても同様である。
また、葬祭業者の宗教の収奪行為はやめるべきである。葬儀をビジネスとして係わるのが葬祭業者であるが、それはビジネスとして何をやってもいいということではない。それは葬儀の本質を弁え、それが成立するように、死者を弔う人々をさまざまな面でサポートすることである。
グリーフケア（サポート）が今、宗教者、葬祭業者の関心を集めるようになってきたことはいい兆候である。これは死者、遺族と同じ視線でなければ可能ではない。このために遺族に何ができるか宗教者と葬祭業者が協働することができるならば、大きく事態は改善されるであろう。
今「葬式はいらない」という声が一部で上がっているのは、宗教者によるサポートも葬祭業者によるサポートも必要としない、拒絶するということである。
一部で宗教者の権威が問題にされているが、これはおおよそ見当はずれな議論であることは言うまでもない。
